医療関係の資格あれこれ

医師をはじめ、医療系の資格はいくつもありますが、ここでは、介護現場、高齢者医療の現場に携わることの多い資格についてご紹介します。

医師(国家資格)

一般的に、「医者(お医者さん)」と呼ばれることの多いのが医師です。医師は大きく分類すると、自分で医院を経営する「開業医」と病院に勤務する「勤務医」に分けられます

 

 

 

介護付き有料老人ホームに関わる医師

介護付き有料老人ホームでは、「協力医療機関」と協力契約を結ぶことが施設運営基準に定められています。介護付き有料老人ホームに配置された看護師は、この協力医療機関の医師の指示のもと、一部の医療行為(インシュリン注射、痰吸引、中心静脈栄養、胃ろうなどの経管栄養等)を行うことができます。(全ての施設で対応できるわけではありませんので、確認が必要です。)

また、介護付き有料老人ホームの中には、クリニック併設の施設や、医療法人の運営する施設もあり、医師の往診の有無やその頻度も施設により様々です。

 

 

 

看護師(国家資格)

現在(2002年3月から)は男女問わず、「看護師」と呼ばれるようになりましたが、以前は女性は「看護婦(看護婦さん)」、男性は「看護士(看護士さん)」と呼ばれていました。

看護師は、医師の指示のもと、患者の診療の補助をしたり、病気やけがの患者の看護を行います。入院患者のケアでは、患者が入院生活で困ることがないよう、また、医療行為が円滑に進められるように看護計画を立て、機能的な環境づくりを行いケアにあたります。

近年、医療は「チーム医療」とも言われるように、医師や薬剤師、栄養士、看護師、その他多職種でチームを組んで行われるようになっています。その中で、患者と最も接することの多い看護師の担う役割は大きく、看護師の仕事にも専門性が求められています。1995年には認定看護師制度、1998年には認定看護管理者制度が発足しました。2016年1月時点で、特定されている分野は、「救急看護」や「緩和ケア」等21分野に及びます。

 

 

 

認知症看護

日本看護師協会では、生涯学習支援として看護研修学校を設け、認定看護師の育成を行っています。その中の「認定看護師教育専門課程」のひとつに、「認知症看護学科」があります。認知症看護の専門性は主に、認知症の各期に応じた療養環境の調整やケア体制の構築、また行動心理症状の緩和や予防をすることにあります。

 

 

 

介護付き有料老人ホームにおける看護師

介護付き有料老人ホームには看護職員(看護師もしくは准看護師)の配置が義務付けられており、入居者が30名未満の場合には1人以上配置することとなっています。(入居者が30名以上の場合は、30名を超えて50名又はその端数を増すごとに1人を加えて得た数以上とされます。)

介護付き有料老人ホーム配置された看護師は、協力機関の医師(クリニック併設の場合は当該医師)の指示のもと、一部の医療行為(インシュリン注射、痰吸引、中心静脈栄養、胃ろうなどの経管栄養等)を行うことができます。(全ての施設で対応できるわけではありませんので、確認が必要です。)

 

 

 

保健師(国家資格)

保健師は、看護師国家試験に合格した上で、所定の保健師養成課程(1年以上)を修了し保健師国家試験に合格して得られる国家資格です。

保健師の活動は、病院や診療所に留まらず、保健所や保健センター等で行政に従事する「行政保健師」、企業の産業保健スタッフとして働く「産業保健師」、その他に学校等で学生、教職員の心身の健康保持に努める保健師、地域包括支援センターや訪問看護ステーション等、活動の場は多岐にわたります。

 

 

 

地域包括支援センターの保健師

地域包括支援センターは、市町村が設置主体となる施設で、地域で暮らす高齢者や障がい者等の健康や生活の支援を中心に、地域の保健医療福祉の向上を包括的に行う中核機関です。

ここでの保健師の役割は、高齢者や障がい者の権利擁護を担うほか、高齢者の介護予防を目的としたケアマネジメント、地域の保健、医療、福祉機関とのスムーズな連携やネットワーク強化のための橋渡し役も担っています。

 

 

 

理学療法士(国家資格)

理学療法士は、通称「PT」と呼ばれている、リハビリの専門職です。

けがや病気によって身体に障害のある患者や障害の予測される方に対して、医師の指示のもと、基本的な動作能力(座る・立つ・歩く等)の回復や維持、及び障害の悪化予防を目的に、医学的立場で機能訓練のプログラムを立て、運動療法や物理療法(温熱、電気等の物理的手段を治療目的に利用するもの)を行います。

 

 

 

作業療法士(国家資格)

作業療法士は、通称「OT」と呼ばれている、リハビリの専門職です。

作業療法は、けがや病気によって、心身に障害のある患者や、日常の生活に支援の必要な方に、医師の指示のもと、基本動作能力のほか、応用的動作能力、社会適応能力を医学的に評価し、必要なプログラムを立て、「作業」を通じて社会とのつながりを作ります。「その人らしい」生活の獲得を目標としています。

 

 

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